入居費用シミュレーション :老人ホームの費用と設備ガイド

入居費用シミュレーション

有料老人ホームへの入居を希望した場合、費用をどの程度に見積もっておくべきなのか気になる人が多いのではないでしょうか、ある典型的な有料老人ホームを例にして具体的な入居費用のシミュレーション結果をみてみましょう。一般に費用は、2種類に分かれており、どちらを選択するかで月々の月額利用料も違ってきます。これは【入居一時金方式】と【入居保証方式】の違いです。

ある典型的な有料老人ホームの例

【入居一時金方式】の場合
契約する時に25万円～26万円の入居一時金を支払いがあります。入居一時金は、入居後40ヶ月(3年6ヶ月)以内に退居（契約中止）する場合は、月額(6000円程度)で計算され未償却に該当する分の返還措置がされます。償却後は追加の一時金はありません。

入居一時金方式の方式の場合、月額利用料は、家賃が6万円～6万5千円と食費が3万5千円～4万円、さらに管理費が2万5千円～3万円です。月額利用料は、合計して13万円前後と考えればよいでしょう。このほかに実際には個別に介護給付金の一割負担(介護度により違います)、利用している部屋の電気代、光熱費、医療費やオムツ代など介護用の消耗品の費用が別途必要となります。

【入居保証方式の場合】
入居保証金として10万円支払います。（この保証金は入居一時金方式とは異なり、退去時に全額返金されます。）ただし例外的に、退去時の居室のいたみぐあいに応じて原状回復費を要求されることがあります。注意しましょう。

月額利用料は、家賃として7万円～7万5千円、食費は3万5千円～4万円、管理費として2万5千円～3万円です。月額利用料は、合計すると14万円前後に落ち着くでしょう。入居保証方式の場合もこれ以外に実際的には介護給付金の一割負担(介護度によって額は変動)、各部屋の電気代など水道光熱費、医療費、オムツ代など介護消耗品費が別途必要となります。

まとめると、入居一時金方式を採用した場合は入居一時金を多く支払うことによって、月々の家賃をある程度抑える効果があります。一方、入居保証方式をみると、入居保証金を低く抑える（しかも退去時には全額返還）代わりに、月々の利用料金が高くなるというものです。

長く住む予定（終の棲家）と考えるなら、入居一時金方式のほうがいいのかもしれませんが、こればかりはどの程度の期間になるかは、不明です。今回の計算はあくまで、一例です。入居金が0円というケースも存在します。それは個々の老人ホームでシミュレーションしてもらう必要があるでしょう。

有料老人ホームとなると以前から高額で誰もが利用できるわけでもない高い介護方式でした。しかし、最近では割と廉価のものもあり、個人の趣向の多様化にもしっかりと対応してくれるシステムの施設が多く登場してきたともいわれています。

今回は、実際に発生する費用がどれくらいで、予めどれほどの資金準備が必要なのかシミュレーションしてみました。実態を正確に把握したうえで、無理のない資金計画をなるべく人生の早い段階で立てておきたいものです。

老人ホームの資料請求はネットでも可能な時代になりました。複数の施設の価格を知ることでおおよそではあっても現実的な費用が把握できると思います。